12月に泊るホテルの予約をした
2011/06/25(土)
12月に妹が結婚することになり 結婚式会場が 東京ディズニーランドの近くのホテルのため 結婚式の前日に泊るホテルの予約をした。新幹線とホテルが一緒になったパックを見つけたけれど 泊りたいホテルが見つからなかったので 結局 別々にとることになり ホテルの予約をしなければならなかった。第一希望は もう予約がいっぱいだったので 第二希望のホテルに泊ることにした。
名古屋のホテルの屋上からは、名古屋城が見える。私はこの景色が大好きで、いつも名古屋のホテルに泊まるときには、ビールとツマミを持って屋上へあがり、ひとりで景色を満喫していた。ところが、このホテルの隣に高層マンションが建ったため、マンションがじゃまになり、名古屋城が見えなくなってしまった。とても残念である。
がれきの中で日本人のおばあさんを抱きしめた。「ありがとう、ありがとう」。彼女は泣いていた。神奈川県愛川町に住む日系２世、福本オスカー博之さん（３５）は東日本大震災で被災した福島県いわき市でボランティアをし、父祖の国の人々との距離が縮まるのを感じていた。
「日本へ来て１０年、何かせずにはいられなかった」
ブラジル・サンパウロ州で生まれ、留学した日本で働き始めた。現在はウェブデザイン業の傍ら自動車部品工場でラインへ向かう。
在日日系ブラジル人は３年前のリーマン・ショックで８万人が帰国したものの昨年末時点で２３万人。震災では彼らも被災地へ駆けつけた。ブラジルの日系社会は義援金を寄せ、財団法人海外日系人協会によると総額は約６億円に上った。
協会の西脇祐平調査役（４９）は話した。
「これほど多くの義援金が寄せられたのは戦後の『ララ物資』以来だった」
◆援助は忘れない
ララ物資は戦後、米国の日系人の尽力で民間団体が祖国へ送った衣服や食料などの救援物資を指す。中南米へも広がりブラジルの日系社会も多くの物資を送った。
東京都内で日系人労働者の支援団体を運営する元会社員、加藤仁紀さん（７０）は敗戦で旧満州から引き揚げる際、父を亡くした。仙台市の母子寮で暮らしていた小学生のときブラジルから上着が届いた。母の満（みつ）さんが礼状を書くと移民の一人から返事が来た。
《渡伯３６年になります。一日も早く母国の再興を希望いたす次第であります》
１０１歳で亡くなった母はこう繰り返したという。
「日本人移民はブラジルで温かく迎えられた。だから今、日本へ働きに来ているブラジル人を同じように迎え入れ、同胞として大切になさい。そして彼らの祖父母や父母が窮乏する日本国民を助けてくれたことを決して忘れないように」
◆成功者出したい
希望大国、ブラジル。
資産運用会社「ＵＢＳグローバル・アセット・マネジメント」の岡村進社長（５０）は「欧州危機の影響で新興国の減速が懸念されているが、長い目で見れば結局は資源を持つ国が強い。ブラジルが希望の大国であることに変わりはない」と指摘する。
日伯関係をどう深めていけばいいのか。
神奈川県藤沢市で土木会社を営む２世、茂木真二ノルベルトさん（４７）は震災直後、トラックに重機と救援物資を積み、宮城県で遺体の捜索やがれき撤去のボランティアを続けた。
滞日１９年。３人の娘は日本で生まれた。茂木さんは「リーマン・ショックで出稼ぎ目的の人は帰国し、残った者は日本で頑張る覚悟を決めた。日系ブラジル人から成功者を出したい。そのためには日本語と日本の文化を学び、社会へ溶け込む必要がある」と話す。
それは６６年前、祖国の敗戦でブラジルへ永住を決めた日本人移民の姿とも重なる。同じ日本人の血を引く彼らとの関わりこそが、「希望大国」との固い絆なのだ。
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【ワシントン＝柿内公輔】太陽光発電をめぐる米中間の貿易摩擦が過熱している。米企業の相次ぐ破綻を受け、米政府が中国企業のダンピング（不当廉売）調査や報復関税の検討に乗り出したのに対し、中国側は法的措置も辞さないと猛反発。太陽光発電は米中ともに新産業の成長分野との位置づけだけに、官民挙げて対立が激化している。
口火を切ったのは、米側だ。１０月１９日に太陽電池メーカー７社が、米商務省と米国際貿易委員会（ＩＴＣ）に、報復関税措置の実施を要請。中国企業は不当な政府の補助金で、安価な製品を米市場に輸出しているとし「公正な価格構成や雇用が脅かされている」と怒りをぶちまけた。
米太陽光発電業界では、８月末に連邦破産法１１条（日本の民事再生法に相当）を申請したソリンドラをはじめ、経営破綻に陥る企業が続出。業界の意を受け、米商務省は中国企業のダンピング調査を始めた。
中国の自国産業の保護に対する米側の不信は根深い。米通商代表部（ＵＳＴＲ）のパンク次席代表は１１月末、ジュネーブで開かれた、中国の世界貿易機関（ＷＴＯ）加盟後の経済改革を検証する会合で、「年々、国家管理の資本主義への傾倒が強まっている。貿易摩擦が増えており、憂慮すべき事態だ」と警告した。
一方、中国側も黙っていない。太陽光発電業界の中国企業は、１０月末に記者会見し、中国政府による業界支援は、「むしろ米国に比べて小さい」と反論。自分たちは先進的な技術で、米企業との競争に打ち勝ったと主張し、ＩＴＣへ提訴する可能性も「排除しない」と強気だ。
中国商務省も、米政府による太陽光発電業界への政策支援について調査を開始。貿易障壁にあたると判断した場合は、ＷＴＯへの提訴も辞さない構えをみせる。
太陽光発電は、「脱石油」と雇用創出を結びつけるオバマ政権の重点分野だが、「景気浮揚に結びついていない」との批判が議会や産業界に強いだけに、米政府もてこ入れに懸命だ。一方の中国も、太陽光発電は輸出拡大と新産業育成の旗頭で、安易な譲歩には踏み切れない事情がある。
業界の思惑のみならず、互いの国益をかけた通商・産業政策が絡み合う問題でもあるだけに、着地点を見いだすどころか、紛争は一層激しさを増しかねない気配だ。
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